多くの企業でデジタルイノベーションへの取り組みが活発化しているが、これを戦略の中核に据えて全社一丸となって取り組む準備が整っている企業は必ずしも多くない。イノベーションを生み出す企業となるための環境整備に必要な企業内部の変革は多岐にわたり、長く険しい道のりとなる。企業は、自社における環境整備の成熟度を見極め、それに適合した進め方を検討することが求められる。
イノベーションに求められる企業内変革
デジタルイノベーションに向けて求められる企業内部の変革は多岐にわたる。とりわけ伝統的な大企業には長年培ってきた企業文化や事業における成功体験があるため、変革には大きなエネルギーが必要となる。従来の価値観との齟齬、長年通用してきた社内の常識、既存の資産やプロセスに対する拘りなど変革を阻害する要因は多数存在する。イノベーションへの取り組みは、従来の業務プロセス改革と異なり、企業の文化・風土、従業員一人ひとりの意識、組織、制度、権限、人材など企業の根幹にかかわる多岐にわたる変革が求められることから、そのハードルは高く、一気に飛び越えることは困難といえる。また、デジタルイノベーションを推進するためのアプローチには確立した手法が存在するわけではなく、常に試行錯誤を伴う。
多岐にわたる変革を実行してデジタルイノベーション推進のための体制や環境を整えることは容易ではない。しかも、このような環境が整っていない企業が大半であり、会社が全てをお膳立てし、後は推進チームが実際のイノベーションへの取り組みを実施するだけという企業は稀である。そのため、最初の推進者は、具体的なイノベーションへの取り組みを実施しながら同時に環境を整えていくという開拓者の苦労を背負うこととなる（ITR Insight 2018年春号「デジタルイノベーションに向けた体制構築」 #I-318042）。
