デジタルイノベーションに向けた体制構築

あらゆる業界にデジタライゼーションの波が押し寄せる中、企業はさまざまな変革を推進しようとしている。しかし、従来の業務プロセス改革と異なり、文化・風土、組織、制度、権限、人材など企業の根幹にかかわる多岐にわたる変革が求められる。本稿では、特に重要な組織・人材を中心にデジタルイノベーションを推進するための環境整備について述べる。

デジタルイノベーションへの姿勢

デジタライゼーションの波は、あらゆる業界に押し寄せており、多くの企業がデジタル技術を活用したイノベーションに向けてさまざまな変革を推進しようとしている。しかし、こうした取り組みは、従来の業務プロセス改革と異なり、文化・風土、組織、制度、権限、人材など企業の根幹にかかわる多岐にわたる変革が求められることから、そのハードルは高く一気に飛び越えることは困難といえる。デジタルイノベーションを推進するためのアプローチには確立した手法が存在するわけではなく、常に試行錯誤を伴う。

業種業態や業績の好不調などによってデジタライゼーションに対する姿勢もさまざまだ。Amazon.com社やUber社などのディスラプター（破壊者）の動向、GE社などの海外の先進事例などを対岸の火事と捉える企業も少なくない。一方、経営層は変革を唱えるが、日々の業務を抱える現場が保守的な姿勢を採る「笛吹けども踊らず」という企業もあれば、市場や顧客の矢面に立つ現場は危機意識を強く持っているが、「あと何年かは今のままで大丈夫」と過去の成功体験に縛られた経営層が「重石」となっている企業もある。デジタライゼーションの重要性は広まりつつあるものの、これを戦略の中核に据えて全社一丸となって取り組むための準備が整っている企業は必ずしも多くない。

このような違いから企業の変革に対する姿勢には大きなばらつきがあるため、デジタライゼーションの推進における処方箋は1つではない。企業は、自社における変革への成熟度を見極め、それに適合した進め方を検討することが求められる。