現状の業務および組織が抱える問題をどのように解消し改革していくべきか、そしてシステム化の構想につなげていくべきかは、ITのトレンドがいかに変わろうとも重要であることはいうまでもない。企業IT向上研究会（ITEG）が、2012年から3期に渡り行ってきた活動の成果から、業務プロセスを起点としてどのように課題解決を図っていくべきか、その際どのような点に留意して活動を推進していくべきかについて述べる。
これまでの活動の概要
ITRが2008年より事務局を行っている「企業IT力向上研究会（ITEG）」は、2014年で6期目の活動を終え7期目がスタートする。その分科会のひとつである業務プロセス研究部会は、2012年からメンバーを補強しつつ3期に渡り活動してきたが、いったんの締めくくりを行うべき最終報告をまとめた。分科会は、第4期において「業務プロセス可視化手法」、第5期では「企業価値最大化に向けた業務プロセス活用」、そして第6期では「業務プロセス改革手法実践」をテーマとして研究を続けて、「どのように業務プロセスを記述すべきか」「どのレベルで可視化すべきか」といった初期の学習テーマから、徐々に企業における実践を意識したものへと進化してきた。その背景としては、各期の中間および最終報告会において、可視化の手法だけではなく、どのようにすれば業務を改革できるかが本質ではないかといったアドバイスを得てきたことがある。
また、単なる業務改善ではなく業務改革を実現するためにはどのようにアプローチするかを検討すべきであるといった意見も強く寄せられた。この点に対しては、分科会でも初期の頃から意識していたものの、「改革は改善の延長ではない」「改革と改善は本質的に異なる」「改善は現状維持ベースで改革は現状破壊」といったありがちな改革の定義やその是非について議論するよりも、「業績向上」「コスト削減」「顧客満足度向上」といったアウトプット指向で実践的な活動をすべきとの方向づけとした（ITR Review 2014年4月号「業務プロセス改革のアプローチ」 #-R214042）。
