デジタル技術によるビジネスプロセス革新

企業のDXにおいて、既存のビジネスプロセスを変革して成果を創出することが期待されている。本稿では、デジタル技術を活用したビジネスプロセス革新の進め方と、推奨される計画立案のノウハウを紹介する。

DX案件の分類

本稿は、DXにおけるビジネスプロセス革新の手法について論じる。そこでまず、DXの文脈において、ビジネスプロセス革新はどこに位置づけられるかを確認しておこう。ここでは、DXによる変革・改善施策を、プロジェクト化／予算化される前のものも含め「DX案件」と呼ぶこととする。DX案件にはさまざまなタイプがあるが、おおむね図に示す3領域に分類できる。DXの対象となる企業活動の観点で上下に分けており、上部がビジネスの主活動（直接的な価値の創造と提供に関わる活動）、下部がその支援活動となる。通常、前者は製造・物流といった直接部門が、後者は総務・人事といった間接部門が担うこととなる。

今日の企業では、すでに支援活動の面でもプロジェクト化が進み、バックオフィスのRPA・自動化、電子決裁ワークフローやAI議事録の導入などをDX施策と称して推進する例も少なくない。しかし、今後、企業が本格的にデジタルネイティブ企業へトランスフォーメーション（転換・変革）し、成果をあげるには、主活動の領域でどれだけ革新的なチャレンジを行い、競争優位を築き上げるかにかかっている。

主活動の領域は、さらにプロセスイノベーションとプロダクトイノベーションに分けられる。本稿では、前者のプロセスイノベーション、すなわち既存ビジネスのプロセス革新を対象に考察する。これは、生産性向上やコスト削減、あるいは品質向上や環境改善を目的とした取り組みだ。一方、後者は、売上拡大を目的とした新ビジネスの創出を指すが、こちらは以前ITR Insightで取り上げており、併せて参考にしていただきたい（ITR Insight 2022年夏号『デジタルビジネス開発の方法論』#I-322071）。