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プレスリリース

2021年度の統合型マーケティング支援市場は新規ユーザーの増加と既存システムの拡張が進み前年度比16.7%増、2022年度も同14.5%増と堅調な伸びを予測
ITRが統合型マーケティング支援市場のBtoB、BtoC別市場規模推移および予測を発表

独立系ITコンサルティング・調査会社である株式会社アイ・ティ・アール(所在地:東京都新宿区、代表取締役:三浦 元裕、以下「ITR」)は、国内の統合型マーケティング支援(MA:マーケティング・オートメーション)のBtoB、BtoC別市場規模推移および予測を発表します。

統合型マーケティング支援市場の2021年度の売上金額は234億5,000万円、前年度比16.7%増と高い伸びとなりました。ベンダー全般的に新規ユーザーが着実に増加していることに加え、大企業を中心に既存システムの拡張が進んでいます。この背景には、統合型マーケティング支援製品とSFAやCDP(Customer Data Platform)などとの連携が進み、導入範囲が拡大していることがあります。各ベンダーとも機能拡張やマーケティング活動を積極的に展開していることから、2022年度も同14.5%増と堅調な伸びを見込んでいます。

同市場を法人間取引のBtoBマーケティング活動を支援する市場と、法人と個人消費者間取引のBtoCマーケティング活動を支援する市場に分類して見ると、2021年度はBtoB向け市場が前年度比18.5%増、BtoC向け市場は同15.1%増となりました。2022年度も同様にBtoB向け市場の伸びがBtoC向け市場を上回ると見込んでいます。ITRでは、2026年度のBtoB向け市場は210億円、CAGR(2021~2026年度)は13.8%、BtoC向け市場は200億円、同9.9%を予測しています。

図.統合型マーケティング支援市場規模推移および予測:BtoB、BtoC別(2020~2026年度予測)
図.統合型マーケティング支援市場規模推移および予測:BtoB、BtoC別(2020~2026年度予測)

ITRのプリンシパル・アナリストである三浦 竜樹は、「企業の多くではマーケティング予算をデジタルチャネルにシフトしており、自社のWebサイトやECサイト、そこで展開されるチャットボットやオンライン商談、ソーシャルメディア、スマホアプリなどの多数のチャネルから顧客データを獲得しようとしています。そこから得た顧客データを一元的に収集・分析し、最適なチャネルでパーソナライズしたマーケティング施策を遂行・管理するために、統合型マーケティング支援の導入と活用が今後も拡大するでしょう」とコメントしています。


調査概要

今回の発表は、ITRが発行する市場調査レポート『ITR Market View:SFA/統合型マーケティング支援市場2023』に詳細を掲載しています。同レポートには、SFA市場、統合型マーケティング支援市場、名刺管理市場およびオンライン商談システム市場の全4分野を対象に、国内37ベンダーへの調査に基づいた2020~2021年度売上げ実績および2026年度までの売上げ予測を掲載しています。

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