独立系ITコンサルティング・調査会社である株式会社アイ・ティ・アール（所在地：東京都新宿区、代表取締役：三浦 元裕、以下「ITR」）は、国内の店舗集客・MEO（Map Engine Optimization：マップエンジン最適化）対策支援システム市場規模推移および予測を発表します。
2023年度の店舗集客・MEO対策支援システム市場の売上金額は42億円、前年度比35.5%増となりました。2024年度は同33.3%増を予想しています。新型コロナの5類移行による人流の回復と、主要ベンダーの積極的なマーケティング活動を背景に、実店舗を持つ事業者において集客力および売上げをアップさせる有効な手段のひとつとして、店舗集客・MEO対策支援システムの認知度が高まっています。また、地図情報サービスに営業時間など常時正しい情報を掲載し機会損失を防ぐニーズや、インバウンド対策でのニーズの拡大を受け、新規参入ベンダーも増加していることから、同市場のCAGR（2023～2028年度）は27.2％を予測しています。
※本調査における店舗集客・MEO対策支援システムは、SNSやブログ、地図情報サービスなど各種Web媒体への店舗情報の投稿・管理・分析により、実店舗への集客効果をあげるための製品・サービスを指します。MEO対策や各種Web媒体に集まる口コミ分析といった機能が含まれます。
ITRのシニア・アナリストである水野 慎也は、「コロナ禍後、消費者の行動はリアルな店舗利用へと回帰し、特定の地理的エリアに関連する情報の検索（ローカル検索）の需要が増大しています。このため、検索エンジンやSNSを通じた店舗情報の提供は、店舗集客にとって重要な戦略となっています。また若者、シニア、インバウンド観光客など、多様な層がそれぞれ異なる検索ニーズを持つ中、MEO対策ツールは、一元的な情報管理と自動化を通じて、効率的な店舗集客を支援します。運用負担の軽減と、地図と連動した店舗検索での露出向上を図る企業が今後も増加すると見込まれることから、さらなる市場の成長が期待されます」とコメントしています。
調査概要
今回の発表は、ITRが発行する市場調査レポート『ITR Market View：メール／Webマーケティング市場2025』に詳細を掲載しています。同レポートには、メール・マーケティング市場（メール送信市場、メール処理市場）、Webマーケティング市場（CXプラットフォーム／チャットサポート市場、入力フォーム最適化市場、CDP市場、Webフォーム作成市場、Webアンケート作成市場）、店舗集客・MEO対策支援システム市場の全8分野を対象に国内53ベンダーへの調査に基づいた2022～2023年度売上げ実績および2028年度までの売上げ予測を掲載しています。