独立系ITコンサルティング・調査会社である株式会社アイ・ティ・アール（所在地：東京都新宿区、代表取締役：三浦 元裕、以下「ITR」）は、国内のNDR（Network Detection and Response）市場規模推移および予測を発表します。
NDR市場の2021年度の売上金額は43億円、前年度比57.5%増となりました。2022年度は同39.3%増の59億9,000万円を予測しています。
従来のファイアウォールやIPSは外部からの侵入を防ぐソリューションですが、NDRはネットワーク全体を可視化することでトラフィックの異常を検知し、侵入した脅威に即座に対応することで被害を最小限にとどめようとするもので、導入企業が増えています。ファイアウォールやIPSでは防御できない巧妙なサイバー攻撃の増加を背景に、NDRの需要と参入ベンダーも増加しており、市場は成長を続けています。このような動きから、ITRでは同市場のCAGR（2021～2026年度）は15.4%、2026年度には88億円に達すると予測しています。
ITRのコンサルティング・フェローである藤 俊満は、「一般的なエンドポイントデバイスの脅威検知や対応ではEDR／NGAVが普及していますが、これらが導入できない環境もあります。例えば、工場や研究所のように製造装置や検査機器などが厳しい要件で稼働しているネットワーク環境がそれにあたります。しかし最近では、IoTの言葉の通り、これらの環境もインターネットに接続されるようになり、EDR／NGAVに代わるツールが必要とされています。NDRはこのようなネットワーク環境で情報を収集し、ふるまい検知や遮断を行うツールとして導入され、IoTの普及とともに市場が拡大すると見ています」とコメントしています。
調査概要
今回の発表は、ITRが発行する市場調査レポート『ITR Market View：情報漏洩対策市場2023』に詳細を掲載しています。同レポートには、エンドポイント暗号化、IRM（Information Rights Management）、メールアーカイブ、メール誤送信防止、データベース監査・保護、統合ログ管理、SIEM（Security Information and Event Management）、UEBA（User and Entity Behavior Analytics）、NDR、画面操作監視の全10分野を対象に、国内56ベンダーへの調査に基づいた2020～2021年度売上げ実績および2026年度までの売上げ予測を掲載しています。