求められるハイブリッドワークへの対応

今日、国内企業においては、パンデミックによって一気に採用が進んだリモートワークを、これからの働き方のなかでどのように位置づけるべきかについて真剣な議論が行われている。そのなかで有望視されているのが、オフィスワーク、リモートワークそれぞれの利点を組み合わせた「ハイブリッドワーク」である。しかし、ハイブリッドワークを機能させるためには、異なる環境に分散したメンバーをつなぎ、確実に成果をあげられる環境を整備する必要がある。

注目されるハイブリッドワーク

コロナ禍が本格化した2020年春を境に、国内企業の働き方は大きく変貌を遂げた。感染対策のためにオフィス出勤や対面による他者との接触が制限されたことにより、従来のオフィス勤務を前提とした「フル・オフィスワーク」から、多くの働き手が一斉に在宅勤務に取り組む「フル・リモートワーク」へと一気に転換したのである。

こうした転換は、企業に対して、リモートワークの阻害要因の多くを乗り越える機会を提供することとなったが、あくまでもパンデミック対策を第1の目的とした緊急的な措置であったことも確かである。したがって、今後を見据えたとき、どのような働き方が望ましいかについては、各企業とも頭を悩ませているのが実情だ。そうしたなかで、新しく注目されているのが、オフィスワークとリモートワークを柔軟に組み合わせた「ハイブリッドワーク」である。

ハイブリッドワークは、従来のオフィス中心の勤務体制（フル・オフィスワーク）とも、コロナ禍によってある意味強制的に採用せざるを得なかった在宅勤務（フル・リモートワーク）とも、明確に異なる特徴を持つ。ハイブリットワークは、単にオフィスワーカーとリモートワーカーが併存するのではなく、「ある日はオフィス、次の日は自宅」といったように、個々の従業員の意思によって、複数の場所で働けることが前提となる。また、感染対策のような組織の都合や社会からの要請ではなく、個人の意思と仕事のしやすさ（生産性）を尊重した働き方でもあるということも、押さえておくべきポイントである。これに伴い、コラボレーションもオンライン／オフラインが混在した環境で行われることになる（図1）。

図1．働き方の特徴