デジタル組織カルチャーの要件

デジタル化が浸透した社会へのシフトが急速に進むなか、これまでと異なる競争環境で生き残るために企業は自社の存在価値を問い直すとともに、新たな世界観に適応し続けられる組織カルチャーを手に入れなければならない。本稿では、デジタル時代に目指すべき組織カルチャーの要件を示し、自社の現状から課題を洗い出すための方策を示唆する。

デジタルが「手段」から「前提」に変わる

今後、社会のデジタル化がさらに進展していくに従って、DXの本質的な意味が変わっていくことが予想される。これまでは、データやデジタル技術の活用は、企業変革や競争優位確保のための手段と位置づけられていたが、今後は「手段」ではなく、「前提」に変わっていくと考える。

社会や経済活動全体が高度にデジタル化され、あまねく浸透している世界が拓けると、それに適応した企業に丸ごと生まれ変わることがDXの本質となっていくだろう。ビジネスモデル、取引や顧客との接点、働き方や社内の業務プロセス、意思決定や組織運営の方法、組織カルチャーなど全てが、デジタルを前提として組み立てられている企業が今後の目指す姿となる。すなわち、DXとは「企業をデジタル“で”変革する」のではなく「企業をデジタル“に”変革する」ことを意味する（図1）。

図1．DXの本質が変わる

例えば、人と連絡を取るとき、何かモノを買おうとするとき、会社で経費精算を申請するとき、顧客から支払いを受けるとき、サポートを提供するときなど、何かをしようとしたときに、まずはテクノロジの活用やオンラインでの実現を考え、どうしてもできない事情があるときだけアナログな手段を使うということだ。すなわち何事においても「デジタルファースト」で考えることを意味する。