昨今、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進のために専門組織を設置する例が増えている。IT部門や事業部門内にDX推進チームを設置した場合も含めて、これらの組織には進化のステップがあると考えられる。ビジネス環境の変化や企業のDXの取り組みの成熟度などに応じて、組織の役割や形態を変容させていくことが求められる。
DX推進のための組織に関する課題
企業が、デジタル技術を活用したイノベーションのアイデアを出し、それを具現化していくためには、これを遂行する組織体制が必要となる。また、DX推進のための環境を整備し、社内の各種制度やプロセスを変革していくためにも、それを牽引する組織体制が重要な要素となる（ITR Insight 2018年春号「デジタルイノベーションに向けた体制構築」#I-318042）。昨今では、DX推進に向けた専門の組織を設置する企業が増加しているが、組織を作ることが目的ではないはずだ。最近、頻繁に寄せられる質問のひとつに、DXの推進においてはどのような組織形態が望ましいかというものがある。一般的な組織形態においては、集権型、分権型、連邦型などの類型がいくつかあるが、どれかが優れていて、どれかが劣っているものではなく、企業の成長曲線や成熟度によって向き不向きがあるといわれている。通常は、自由とスピードを重視する場合は分権型が指向され、統制が重んじられれば集中型に向かう傾向がある。DX推進組織に関しても、企業のDXに対する取り組みの浸透度合いや関与者の規模、実施案件数などによって適合する組織形態は違ってくると考えられる。また、DX推進の初期段階と、全社にわたって本格的に取り組む場合とでは、DX推進組織の役割も変わってくるであろう。
特定の組織だけがDXに取り組むのではなく、最終的には会社全体としてデジタル化やイノベーションを推進することが当たり前となっており、既存組織との連携や協力関係が容易となっている状態を目指すとすれば、それに向けて組織を進化させ、役割を変容させていかなければならない。
