IoTやビッグデータなどの台頭によって、設備機器の保全修復にもデジタル化の潮流が押し寄せている。これは、製造業だけでなく幅広い業種に共通するデジタル戦略テーマのひとつとなる。今後、リアルタイムのデータ分析やAI（人工知能）活用によって予知保全や自動修復へと高度化が進むことが予想される。
設備機器の保全修復とは
デジタルビジネスの企画・構想化にあたっては、IoTやAIといったテクノロジの視点だけでなく、業種ごとの事業課題に基づくテーマ設定が重要であるとITRでは提言している（ITR Review 2017年2月号「業種別にみるデジタルビジネス戦略」#R-217022）。またその中で、産業・事業のデジタル化に属する業種横断的な戦略テーマとして「設備機器の予防保全・予知保全／遠隔修復・自動修復」をあげている。
ここでいう設備機器とは、製造業の工場やプラントなどに設置された生産機械、制御機器、計測機器などを含むことはいうまでもないが、流通業の倉庫、交通・運輸、電力・通信の施設・設備といった大規模なものから、銀行の現金自動預け払い機（ATM）、エレベーター、オフィス機器、家電製品まで幅広く、また、建設機械、自動車、航空機のように移動するものも含まれる。これらの安全・安定的な運転稼働を保つための活動が「保全」であり、故障や不具合があった際に修繕して元通りにする活動が「修復」である。
一般的に、保全には以下の3つの段階がある。
事後保全：壊れたら修理する、部品を交換する
予防保全：部品ごとに耐用年数や耐用時間を定めておき、一定期間使ったら故障していなくても交換する
予知保全：設備や機器の状態を監視して、故障や不具合の兆候が出たら交換や修理を行う（稼働状況などのデータを分析し、予兆検知精度の向上を図るものを含む）
また、修復には以下の3つの方法がある。
現地修復：保守要員が現地に出向いて修復を行う
遠隔修復：遠隔地から修復を行う
自動修復：設備・機器が内蔵されたプログラムで自律的に修復する
