企業は、長年、現状の分析を重視し、現状を可視化したうえであるべき姿を描くプランニング手法を採用してきた。しかし、この現状と将来を対比しながら実現すべき業務／システム化の施策を導き出していくアプローチは、大きなジレンマを内包している。本稿では、現状の制約に縛られず、自由かつ大胆な発想の転換を促すような新たなアプローチについて述べる。
これからのプランニングで再考すべき重要な論点
ITRでは、これまでに多くの企業においてIT戦略立案やシステム化構想のプロジェクトを支援してきた。そうした支援の成果は、「IT戦略の立案と計画」「技術・アーキテクチャの構想化」といった分野で、リサーチファームならではのコンサルティングサービスとして体系化されてきた。こうした企画、構想、計画、策定のフェーズ、すなわちプランニングにおけるアプローチは、デジタルイノベーション時代の新たな波を乗り越えるべく、ビジネスとITの同期性を高める方向での検討が求められている（ITR Review 2016年5月号「問われるビジネスとITの同期性」 #R-216051）。本稿では、プランニングの進め方や在り方を検討するうえで、重要な論点をもうひとつ述べたい。それは、あるべき姿の描き方についての再考である。
あるべき姿は、3年から5年程度先の近未来ではなく、10年先の未来を予測して検討されることが多いのではないだろうか。しかし、こうありたいといった漠然としたビジョンや夢を語るならばともかく、いかに先読み力に優れた企業であっても、昨今のような激変する経営環境下で未来を予測できるのであろうか。ビジネスのグローバル化に伴い、市場や経済状況などが不連続かつ複雑に絡み合うなか、10年先を予測するのは不可能というべきだろう。多くの企業の中期経営計画が、3年のインターバルで策定されるのも、3年先であれば現状の延長線上である程度予測可能であり、具体的な目標設定ができることにも一因がある。5年先が、近未来か未来かは、企業が置かれた環境や危機感によっても異なってくるだろう。先が読めない現況においては、5年先程度を基準に未来を検討すべき場合もあるかもしれない。
