データレイクの導入状況と今後の方向性

DXの推進ではデータの利活用の高度化が求められる。これにはビッグデータの蓄積やサイロ化したデータの統合が必要となるが、その基盤となるデータレイクの導入はどこまで進んでいるだろうか。本稿では、ITRが実施したデータレイクの構築・運用に関する調査結果から現状を分析するとともに、企業がとるべき今後の方向性について考察する。

データレイクの構築・運用状況

ITRは2022年4月、データレイクの構築・運用動向を明らかにする目的で、売上高100億円以上の国内企業においてデータ分析系システムの企画・開発・運用に関与する者を対象に調査を行った。

まずは、調査結果からデータレイクの構築・運用状況を見てみよう。全体の結果では、3割以上（32％）の企業が「すでに本番運用を開始」しており、「試験的に運用を行っている」企業（24%）を加えると、5割超となった。さらに、「予算承認がおり、構築プロジェクトを開始している」企業（13%）と「社内提案に向けて準備を行っている」企業（18%）の合計が31%を占めており、今後も導入が進むと見られる。

企業規模別に見ると、売上高の大きい企業ほど導入が進んでいる傾向が顕著である。売上高5,000億円以上の企業では、4割超（42％）の企業が「すでに本番運用を開始」しており、「試験的に運用を行っている」企業（23%）を加えると、6割超にのぼる。次いで売上高1,000億〜5,000億円未満の企業では、「すでに本番運用を開始している」企業（30%）の割合は少ないが、「試験的に運用を行っている」企業（30%）が多く、合計で6割と、順調に導入が進んでいることがうかがえる。

売上高100億〜1,000億円未満の企業では、「すでに本番運用を開始している」企業（26%）に「試験的に運用を行っている」企業（21%）を加えても5割弱となり、他と比較すると導入が遅れている。しかし、「予算承認がおり、構築プロジェクトを開始している」企業（12%）と「社内提案に向けて準備を行っている」企業（26%）の合計が約4割にのぼることから、今後、徐々に導入が進むと思われる。