DXジャーニーの歩き方

多くの企業がDXを含む企業変革に取り組んでいるが、その道のりは平坦ではなく、それはトリップでもトラベルでもなく、まさにジャーニーと呼ぶにふさわしい。本稿では、DX推進の道程を提示することに加えて、その過程で実施すべき事項と課題への対処法について要点を示唆する。

DXに対する国内企業の取り組み状況

多くの企業がDXの重要性を認識し、何らかの取り組みを開始しているが、その道のりは決して平坦ではなく、さまざまな困難が立ちはだかる。まずは、国内企業におけるDXへの取り組み状況を確認しておこう。

ITRが実施した『IT投資動向調査2022』によると、DXを重要と考える企業は全体の85％と、前年の調査結果を上回り、過去最高の水準となった。とりわけ「全社レベルで取り組むべき最重要事項」とする積極派の割合が前年から大きく伸長し、DXが経営と直結する課題であるとの認識が定着してきていることが見て取れる。コロナ禍に伴うビジネス環境の変化に加えて、デジタル変革関連法の成立や、デジタル庁の新設といった政府によるDX推進の動きが本格化したことが、企業の関心を喚起していると見られる。

一方で、16項目にわたるDXテーマをあげ、それらの取り組み状況を尋ねた設問では、「進行中・完了しており成果も出ている」との回答は、9%から最大でも19%にとどまった。DXの重要性は多くの企業で認識され、取り組みは活発化しているものの、具体的な施策においてはまだ成果が出ていない状況が浮き彫りとなったといえる。