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プレスリリース

2021年度のWAF市場は前年度比20.3%増を予測
Webアプリケーションの脆弱性を狙ったサイバー攻撃の増加で2桁成長を続ける
ITRがWAF市場規模推移および予測を発表

独立系ITコンサルティング・調査会社である株式会社アイ・ティ・アール(所在地:東京都新宿区、代表取締役:三浦 元裕、以下「ITR」)は、国内のWAF(Web Application Firewall)市場規模推移および予測を発表します。

WAF市場の2020年度の売上金額は104億9,000万円、前年度比15.9%増となりました。2021年度は同20.3%増の126億2,000万円を予測しています。

コロナ禍によって、オンラインショップ、インターネットバンキングなど、Webアプリケーションの利用シーンが増え、Webサービスへの依存度が高まっています。これに伴い、Webアプリケーションの脆弱性を狙ったサイバー攻撃による情報漏洩事件が増加しています。WAFの導入によって、Webアプリケーションのセキュリティ対策が可能なことから、業種や従業員規模を問わず、導入の必要性・重要性がより高まっています。ITRでは、同市場のCAGR(2020~2025年度)は10.5%、2025年度には170億円を超えると予測しています。

図.WAF市場規模推移および予測(2019~2025年度予測)
図.WAF市場規模推移および予測(2019~2025年度予測)

ITRのコンサルティング・フェローである藤 俊満は、「コロナ禍が続くなか、テレワークが浸透したことで、SaaSの利用や社内システムのクラウド環境への移行が進展しています。これまでの社内システムはサイバー攻撃に無防備な状態で構築されていたので、クラウド環境に移行するにはWAFのような防御装置とともに構築する必要があります。SaaSを含め、クラウド環境下のシステム利用は一層加速することが予測され、WAFは、それに連動して本格的な普及期に入ったと考えられます。なかでも安価で設定が容易なクラウドWAFのニーズがこれから増大するでしょう」とコメントしています。

調査概要

今回の発表は、ITRが発行する市場調査レポート『ITR Market View:サイバー・セキュリティ対策市場2022』に詳細を掲載しています。同レポートには、ファイアウォール/UTM、Webゲートウェイ・セキュリティ、メールフィルタリング/ビジネスメール詐欺対策、DDoS攻撃対策、SSL可視化など全12分野を対象に、国内57ベンダーへの調査に基づいた2019~2020年度売上げ実績および2025年度までの売上げ予測を掲載しています。

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ITR Market View:サイバー・セキュリティ対策市場2022

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