2020年度のオンライン商談システム市場は、新型コロナウイルス感染症拡大による需要の急増により、前年度比176.9%増と急成長を予測
ITRがオンライン商談システム市場の規模推移および予測を発表

2021年1月28日
株式会社アイ・ティ・アール

独立系ITコンサルティング・調査会社である株式会社アイ・ティ・アール(所在地:東京都新宿区、代表取締役:三浦 元裕、以下「ITR」)は、国内のオンライン商談システム市場規模推移および予測を発表します。

  • オンライン商談システムは、電話とブラウザを組み合わせた遠隔営業支援システムです。パソコン画面の共有、トークスクリプト表示、テキストでのチャット、商談の記録といった機能が含まれます。本調査ではWebサイト上にすぐにビデオ通話(資料共有など可能)を開始できるボタンなどを配置し、顧客は特定のビデオ通話アプリをインストールしていなくても、パスワード番号を入力するだけで、ブラウザ上で即座に商談を開始できる機能を有する製品・サービスを対象としています。

    オンライン商談システム市場の2019年度の売上金額は13億円、前年度比132.1%増と急速な伸びとなりました。2019年度から本格的に市場が形成され、移動にかかる時間や諸経費の無駄を省き、生産性を高めるための製品・サービスとして市場認知度が高まっています。技術的な進歩と働き方改革による意識の変化に加えて、2020年度は新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、場所を問わず営業活動を継続させるために導入が加速していることから、同176.9%増と急成長が見込まれます。

    新型コロナの収束後もニューノーマルな働き方としてオンラインでの商談はある程度定着することが予測されることから、ITRでは、2024年度のオンライン商談システム市場は135億円、CAGR(2019~2024年度)は59.7%の高い伸びを見込んでいます。

    図.オンライン商談システム市場規模推移および予測(2018~2024年度予測) 図.オンライン商談システム市場規模推移および予測(2018~2024年度予測)

    ITRのシニア・アナリストである三浦 竜樹は、「コロナ禍により対面営業が困難になり、Web会議システムを活用した商談が増えていますが、オンライン商談システムを活用した場合の最大の特徴は、メールアドレスもわからないような見込客と商談を手軽かつ即座に開始できることといえます。インターネット検索の結果から自社サイトに初めてアクセスする見込客などへのその場でのオンライン対応、およびアウトバウンドでの電話営業からスムーズな資料共有が可能であるなど、汎用的なWeb会議システムとの差別化が図られています。さらに、今後はSFA/CRMなどと連携するなど機能面での差別化が進み、オンライン商談システムは商談手段のひとつの柱となると予測しています」とコメントしています。

  • 調査概要

    今回の発表は、ITRが発行する市場調査レポート「ITR Market View:SFA/統合型マーケティング支援市場2021」に詳細を掲載しています。同レポートには、SFA市場、統合型マーケティング支援市場、名刺管理市場、セールス・イネーブルメント・ツール市場およびオンライン商談システム市場の全5分野を対象に、国内50ベンダーへの調査に基づいた2018~2019年度売上げ実績および2024度までの売上げ予測を掲載しています。


    本調査結果の概要(掲載データ)

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