独立系ITコンサルティング・調査会社である株式会社アイ・ティ・アール（所在地：東京都新宿区、代表取締役：三浦 元裕、以下「ITR」）は、国内の統合型マーケティング支援（MA：マーケティング・オートメーション）のBtoB、BtoC別市場規模推移および予測を発表します。
統合型マーケティング支援市場の2018年度の売上金額は174億8,000万円、前年度比32.4％増と大幅な伸びとなりました。市場認知度およびニーズの着実な拡大により、新規ユーザーが増加傾向にあることが背景にあります。また、大企業を中心に既存システムの拡張も進んでおり、参入ベンダー全般的に好調を維持していることから、2019年度も同24.3％増と高成長が続くと見ています。
本市場を法人間取引のBtoBマーケティング活動を支援する市場と、法人と個人消費者間取引のBtoCマーケティング活動を支援する市場に分類すると、2018年度はBtoB向け市場が前年度比32.6％増、BtoC向け市場は同32.3％増とほぼ同等の伸びとなりました。2019年度も両市場はあまり差がない堅調な伸びを予測しています。ITRでは、2023年度のBtoB向け市場は140億円、CAGR（2018～2023年度）は15.4％、BtoC向け市場は230億円、同16.7％を予測しています。
ITRのシニア・アナリストである三浦 竜樹は、「統合型マーケティング支援市場は、導入済みの大企業を中心にSFAやCDP（Customer Data Platform）、CMSとの連携が進み、導入範囲が拡大しています。特にBtoB市場では、営業人員不足の解消と業務の効率化を目的に、デジタルチャネルを活用した見込み客へのアプローチが重要になってきています。加えて、参入ベンダーの積極的なプロモーションにより認知度が高まったことで、年商規模が小さいBtoC企業での新規導入が増加傾向にあります。このようにBtoBとBtoCで導入の目的や背景は異なりますが、今後も堅調な伸びが期待されます」とコメントしています。
調査概要
今回の発表は、ITRが発行する市場調査レポート「ITR Market View：SFA／統合型マーケティング支援市場2020」に詳細を掲載しています。同レポートには、SFA市場、統合型マーケティング支援市場、名刺管理市場およびセールス・イネーブルメント・ツール市場の全4分野を対象に、国内39ベンダーへの調査に基づいた2017～2018年度売上げ実績および2023度までの売上げ予測を掲載しています。