独立系ITコンサルティング・調査会社である株式会社アイ・ティ・アール（所在地：東京都新宿区、代表取締役：三浦 元裕、以下「ITR」）は、国内のマネージドEDR（Endpoint Detection and Response）サービス市場規模推移および予測を発表します。
マネージドEDRサービス市場の2018年度の売上金額は12億円、前年度比155.3％増と急成長しました。EDRは、従来のパターンマッチングを主とした対策では防御できない脅威に対応するためのソリューションです。しかし、企業ではEDRを導入しても適切に運用できていないという実情があります。そこで、近年、セキュリティサービスベンダーがSOC（Security Operation Center）で監視・分析を行い、脅威を発見した際はユーザーに通知し、端末の隔離など迅速な対応を必要に応じて提供するマネージドEDRサービス市場が立ち上がっており、同サービスを提供開始しているベンダーが急速に増加しています。今後もさらに参入ベンダーの増加が期待されることから、2023年度には70億円を超えると予測しています。
ITRのシニア・アナリストである藤 俊満は、「エンドポイント・セキュリティ分野においては、既存のマルウェア対策では防ぐことのできない脅威への対策としてEDRの重要性が注目を集めています。しかし、EDRは不審な振る舞いを検知・分析し判断することが必要で、専門的なスキルと経験がないと適切に運用することが難しいため、企業はマネージドEDRサービスを利用することが望ましいです」とコメントしています。
調査概要
今回の発表は、ITRが発行する市場調査レポート「ITR Market View：エンドポイント・セキュリティ対策型／情報漏洩対策型SOCサービス市場2019」に詳細を掲載しています。同レポートには、標的型攻撃対策運用監視サービス、マネージドEDRサービス、フォレンジックサービス、SIEM運用分析サービスなど全9分野を対象に、国内28ベンダーへの調査に基づいた2017～2018年度売上げ実績および2023年度までの売上げ予測を掲載しています。