ITRが国内企業の働き方改革の現状と今後について調査・解説したホワイトペーパー『働き方改革とデジタルワークプレイスの展望』を発行

独立系ITコンサルティング・調査会社である株式会社アイ・ティ・アール（所在地：東京都新宿区、代表取締役：三浦 元裕、以下「ITR」）は、国内の大企業における「働き方改革」の現状と今後の展望に関するアンケート調査を実施しました。本日、同調査結果を分析・解説したホワイトペーパー『働き方改革とデジタルワークプレイスの展望』を発行し、ホームページで公開します。

タイトル

ITR White Paper
「働き方改革とデジタルワークプレイスの展望」

ITRホワイトペーパーの概要

近年、政府が積極的に旗振り役を務めたこともあり、国内企業ではテレワークや時短勤務、副業といった柔軟な働き方を実現するための各種制度の整備が着実に進んでいます。ただし、新しい働き方の浸透は効果をもたらす反面、新たな課題も生み出しつつあります。そこで、ITRでは、2019年6月、従業員数1,000人以上の大企業に正社員として勤務するデスクワーカーを対象にアンケート調査を実施し、働き方改革の効果とそれによって生じる課題についての意識を調査しました（有効回答：413件）。

まず、働き方改革による効果の実感度を10項目について5段階で確認し、回答を指数化（*1）したところ、全体の平均指数は全項目ともプラス水準となり、とりわけテレワークを日常的に（週3時間以上）実施している人（テレワーク実施者）は、その実感度合いが極めて高いことが明らかとなりました（図1）。

しかし、テレワーク実施者に対してその際に感じる課題を問うたところ、「オンライン会議環境の品質が低い」を筆頭に10項目中5項目について、「大いに感じる」または「たまに感じることがある」という回答者が過半数に上りました（図2）。地理的に離れた業務環境において、コミュニケーション／コラボレーション環境にまつわることが依然として課題となっていることがうかがえます。

また、企業で採用されるケースが増えているフリーアドレスについては、フリーアドレス席で仕事をしている人は、固定席で仕事をしている人に比べて、他人の会話や雑音、視線、モノの動きなどの影響を受けやすいとの傾向も示されました（図3）。

本ホワイトペーパーでは、こうした調査結果に基づき、働き方改革が進展するなかで、チーム作業の根幹となる「コラボレーション」と、個人の生産性を左右する「集中力」の確保が、これからの「働き方改革2.0」の主要なテーマになるとしたうえで、課題解決のための選択肢について提言しています。

目次

第1章　進展する企業の「働き方改革」
IT戦略上でも重視される働き方改革
従業員が実感する働き方改革の効果とは
イノベーション創出、人材獲得への期待

第2章　表出する新たな課題への対処
移り変わるワークプレイス整備のテーマ
コミュニケーション／コラボレーションの不全
集中できる場の不足

第3章　デジタルワークプレイス整備の着眼点
オンライン会議環境の充実
持ち運びに適したデバイスの提供
音環境の改善

第4章　拡大する改革のスコープ
最前線スタッフのサポート強化
デジタル時代の物理オフィスの再定義

提言

ご提供方法

本日よりITRのホームページより無償でダウンロードいただけます。