独立系ITコンサルティング・調査会社である株式会社アイ・ティ・アール（所在地：東京都新宿区、代表取締役：内山悟志、以下「ITR」）は、BtoB、BtoC別統合型マーケティング支援市場規模推移および予測を発表しました。
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統合型マーケティング支援市場は2014年度に前年度比73.3%増と躍進 2015年度も前年度比51.9%増と高成長を予測 BtoC向け市場が拡大を続け、2019年度には100億円を突破する見込み
統合型マーケティング支援（MA: マーケティング・オートメーション）はマーケティング活動全般を支援する製品で、マーケティング・プランニング、見込客管理、カタログ管理、パーソナライゼーション、キャンペーン管理、イベント管理などの機能が含まれます。国内統合型マーケティング支援市場の2014年度の売上金額は52億円、売上金額ベースで前年度比73.3%増と急速な伸びとなりました。海外で多くの実績を誇る外資系ベンダーが次々に国内で本格販売を開始したことに加え、国産ベンダーもそれぞれの強みを持った製品で新規参入していることが市場の活況の背景にあります。また、オムニチャネル化の進展、顧客ニーズの多様化によりマーケティング業務の煩雑化が拡大しつつありますが、それらの問題を解決するための業務のシナリオ化、自動化を実現するツールとしても注目度が高まっています。2015年度も市場の認知度向上と参入ベンダーの拡大により、同51.9%増と引き続き大幅な伸びを予測しています。
本市場を、法人との間で行われる取引のマーケティング活動を支援するBtoB向け市場と、法人対個人消費者との間で行われる取引のマーケティング活動を支援するBtoC向け市場に分類して見ると、2014年度にBtoC向け市場がBtoB向け市場を上回り、以降はBtoC向け市場において金融業以外の各業種でも導入が進みつつあります。ITRでは、2019年度のBtoB市場は59億円、BtoC向け市場は103億円を予測しています。
調査概要
今回の発表は、ITRが発行した市場調査レポート「ITR Market View：マーケティング管理市場2016」に詳細を掲載しています。同レポートには、メール送信市場、メール配信エンジン市場、メール処理市場、統合型マーケティング支援市場、アクセス解析市場、ソーシャルメディア解析市場、DMP（Data Management Platform）市場の国内全55ベンダーへの調査に基づいた2013～2014年度売上げ実績および2019年度までの売上げ予測を掲載しています。