Pocket

次期製品で候補にしたい会社支給タブレットのOSでは「Windows 8」、私物モバイル端末の業務利用では約8割の企業が効果を実感 ― ユーザー調査とベンダー調査を連動させた市場調査レポート 「ITR Cross View:企業におけるモバイル活用の実態と展望2015」を発刊 ―

2015年6月2日
株式会社アイ・ティ・アール

株式会社アイ・ティ・アール(所在地:東京都新宿区、代表取締役:内山悟志、以下「ITR」)は、ベンダーへの調査とユーザー・アンケート調査を融合させた市場調査レポート「ITR Cross View:企業におけるモバイル活用の実態と展望2015 ― ユーザー調査と市場調査結果―」を本日発刊しました。同レポートでは、モバイル活用に比較的積極的な企業におけるモバイル活用の動向とエンタープライズ・モバイル管理製品の導入状況を調査しています。本レポートの主なトピックは以下の通りです。

  • 次期製品で候補にしたい会社支給タブレットのOSは「Windows 8」

    現在利用している会社支給タブレットのOSでは、「iOS」の比率が高くなっています。次期製品で候補にしたいOSでは「Windows 8」が「Android」を上回っており、Windows端末のモバイル活用が進みつつあることがうかがえます。


    図1.会社支給タブレットのOS(複数回答) 図1.会社支給タブレットのOS(複数回答)
  • 8割弱の企業で私物モバイル端末の業務利用の効果を実感

    私物モバイル端末を業務利用している企業においてその効果と問うたところ、「多少は効果がある」が62.0%となりました。「大いに効果がある」の14.4%を足すと、8割弱の企業で効果が出ていることになります。一方、「ほとんど効果がない」と「むしろ悪影響の方が大きい」を足した比率が15.6%となり、全体的にはある程度の効果は出ているものの、期待した程の効果が出ていない企業も他数存在することが分かりました。


    図2.私物モバイル端末の業務利用の効果 図2.私物モバイル端末の業務利用の効果
  • 私物モバイル端末の業務利用を推進する理由は、コスト削減と業務継続性の確保

    私物モバイル端末の業務利用(BYOD)を推進する理由を問うたところ、「使い慣れたデバイスを利用することによる業務効率・生産性の向上」「従業員のモチベーション向上」「災害・事故時における業務の継続」が上位にきています。すでに個人が所有する使い慣れた端末を利用させることができれば、企業としては端末の購入や運用、教育、サポートにかかるコストを抑えられることになります。これに加えて、国内企業においては、東日本大震災の発生以降、業務の継続性を確保するための手段としてもBYODが注目されています。


    図3.私物モバイル端末の業務利用を推進する理由(複数回答) 図3.私物モバイル端末の業務利用を推進する理由(複数回答)
  • ITR Cross View:企業におけるモバイル活用の実態と展望2015 ― ユーザー調査と市場調査結果―」のレポート概要

    発行日:2015年6月2日
    体 裁:CD-ROM版(PDF/104ページ)
    発 行:株式会社アイ・ティ・アール
    価 格:190,000円(税別)

    【対象分野】

    • モバイル活用全般およびエンタープライズ・モバイル管理

    【主な掲載データ】

    • モバイル端末の管理ツールおよび開発ツールの導入状況
    • 会社支給によるスマートフォンの導入状況(業種別、従業員規模別)
    • 会社支給によるタブレットの導入状況(業種別、従業員規模別)
    • 私物スマートフォンの業務利用許可状況(業種別、従業員規模別)
    • 私物タブレットの業務利用許可状況(業種別、従業員規模別)
    • 企業におけるモバイル端末の利用台数
    • 会社支給によるスマートフォンの利用台数(業種別、従業員規模別)
    • 会社支給によるタブレットの利用台数(業種別、従業員規模別)
    • 私物スマートフォンの利用台数(業種別、従業員規模別)
    • 私物タブレットの利用台数(業種別、従業員規模別)
    • 会社支給のモバイルPCの利用台数(業種別、従業員規模別)
    • モバイル端末の支給または貸与理由
    • モバイル端末の活用効果
    • モバイル端末の管理上の課題
    • 会社支給によるスマートフォンの可能データ(現在および今後検討)
    • 会社支給によるタブレットの可能データ(現在および今後検討)
    • 会社支給によるスマートフォンのOS(現在および今後検討)(業種別、従業員規模別)
    • 会社支給によるタブレットのOS(現在および今後検討)(業種別、従業員規模別)
    • 会社支給によるスマートフォンの携帯通信キャリア(業種別、従業員規模別)
    • 会社支給によるタブレットの通信環境(業種別、従業員規模別)
    • 私物モバイル端末の業務利用を推進する理由
    • 私物モバイル端末を業務利用しない理由
    • 私物モバイル端末利用の仕組み
    • 私物モバイル端末利用の利用可能データ
    • 私物モバイル端末利用の効果(業種別、従業員規模別)
    • モバイル端末上のアプリケーションの利用の方向性(業種別、従業員規模別)
    • モバイル端末上のアプリケーションの調達ルート(業種別、従業員規模別)
    • モバイル端末上の利用アプリケーション分野と今後利用したい分野

    – エンタープライズ・モバイル管理調査

    • モバイル端末の管理ツールおよび開発ツールの導入状況
    • MDMツールの導入状況(業種別、従業員規模別)
    • MAMツールの導入状況(業種別、従業員規模別)
    • MCMツールの導入状況(業種別、従業員規模別)
    • セキュアブラウザ/モバイル用アクセスツールの導入状況(業種別、従業員規模別)
    • モバイル向けアプリ開発ツールの導入状況(業種別、従業員規模別)
    • 現在利用している(単一製品)および今後利用したい(複数、単一(最も利用したい))エンタープライズ・モバイル製品
    • エンタープライズ・モバイル製品選定時重視した項目
    • エンタープライズ・モバイル製品の購入ルート(業種別、従業員規模別)
    • 現在利用しているエンタープライズ・モバイル製品の満足度(主要9製品別、機能別)
    • 現在利用しているエンタープライズ・モバイル製品のリプレース予定
    • 現在利用している主要9製品別エンタープライズ・モバイル製品のリプレース予定(業種別、従業員規模別)
    • エンタープライズ・モバイル製品の現在の運用形態と今後望ましいと考える運用形態
    • 今後望ましいと考える運用形態の理由(オンプレミス、SaaS別)
    • エンタープライズ・モバイル製品の現在の利用機能と今後利用したい機能

    – エンタープライズ・モバイル管理:ベンダー調査

    • 市場規模推移(2012〜2014年度予測)
    • ベンダー別マーケットシェア(2012〜2014年度予測)

    – エンタープライズ・モバイル管理:ITR DatumiX


    詳細な目次は「ITR Cross View:企業におけるモバイル活用の実態と展望2015 ― ユーザー調査と市場調査結果―」に掲載


    (ユーザー調査概要)

    • 実施期間:2015年2月
    • 調査方法:ITRの独自パネルを対象としたインターネット調査
    • 調査対象:従業員100名以上の国内企業で情報システム系部門に属し、自社のモバイル関連製品の意思決定に関与する個人、加えて、モバイルデバイス管理(MDM)、モバイルアプリケーション管理(MAM)、モバイルコンテンツ管理(MCM)のいずれかの分野で、既に導入している、もしくは今後導入を予定している企業に所属する方を対象
    • 有効回答数:640件

    (ベンダー調査概要)

お電話からの
お問い合わせ
03-5304-1301平日9:30 〜 17:30(土日祝は除く)