ITRがIT基盤のオープンクラウド環境への移行と
仮想環境への移行のTCOを比較
― オープンクラウドへの移行は4年間のTCOで約22%のコスト節減 ―

2013年4月17日
株式会社アイ・ティ・アール

株式会社アイ・ティ・アール(所在地:東京都新宿区、代表取締役:内山悟志、以下「ITR」)は本日、IT基盤の仮想統合を実施するケースと、ハイブリッドクラウドへ移行するケースの構築・運用コストの試算結果を発表するとともに、試算の詳細をまとめたホワイトペーパー「クラウド化で実現するIT基盤統合 〜 オープンクラウドによるROI創出 〜」を発行いたしました。

  • タイトル

    ITR White Paper
    「クラウド化で実現するIT基盤統合 〜 オープンクラウドによるROI創出 〜」
    (17ページ・744KB)

    ホワイトペーパーの概要

    <クラウド移行への投資効果の検証課題>
    「IT基盤の統合・再構築」は、現在、国内企業で最も重視されるITテーマです。システム稼働環境としてのIT基盤を見直すうえでは、インフラ要求に応じたシステム配置の最適化によるハイブリッドクラウドを視野に入れることが望まれます。また、単にサーバを仮想化・集約するだけでなく、クラウド管理の自動化を図ることで定常費用の節減が期待できます。

    ITRでは、大手クラスの流通業(年商4,000億円規模)をモデル企業として、現行の情報システム(サーバ数:300台)、ならびに新規構築するシステムを対象に、2つの移行モデルで4年間のTCOを試算しました。モデルAはオンプレミスによるサーバ仮想統合環境へ、モデルBはオープンに標準化された管理技術を適用したオープンクラウドへ移行するものとしました。モデルBは企業ニーズの実態に即して、プライベート/パブリックを併用するハイブリッドクラウドを想定しました。

    <オープンクラウドへの移行は、仮想統合よりも約22%TCOを削減>
    ハイブリッドクラウドへ移行するモデルBの4年間のTCOは、仮想統合を実施するモデルAよりも、約22%、約1億4,000万円のコストが節減できるとの結果になりました。

    このTCOをコスト要素別に分類し両モデルの各コストを比較すると、ハードウェア費(調達・保守)、ソフトウェア費(調達・保守)、および運用費が特にコスト節減に大きく貢献していることがわかりました。オープンクラウドの採用は、高いコスト効果を期待できるとはいえ、IT市場の急速な技術革新に追随するうえでも賢明な選択になり得るとITRでは見ています。

    本レポートでは、コスト・シミュレーション結果に加えて、システム配置方針の考え方やオープンクラウドの将来動向についての見解も掲載しています。

    目次

      第1章 クラウドによるIT基盤構築
            進むIT基盤の統合・再構築
            システム配置方針
            クラウド管理ツールの選択

      第2章 コスト・シミュレーション方法
            シミュレーション手法
            製品/サービスの選定
            その他の前提条件

      第3章 TCO分析
            TCO分析のコスト要素
            シミュレーション結果:「仮想統合 vs. オープンクラウド」

      第4章 提言
            結論
            オープンクラウドの利点と今後

    本件についてのお客様からのお問い合わせ先

お電話からの
お問い合わせ
03-5304-1301平日9:30 ~ 17:30(土日祝は除く)