IT組織の健全性の維持と向上には、内部評価による「自称・健全」な状態を脱し、客観的に自組織の状態を把握することが不可欠である。前編（R-226021）では、第三者の定期的なヘルスチェックの意義について解説した。本稿では中編として、市場データに基づくベンチマークによる客観的評価の重要性を提言する。
IT組織の運営において、リソースの根幹である「予算」と「体制」を内部の基準のみで完結させることには大きなリスクが伴う。多くの企業は、前年度の予算規模や現在の要員数をベースに次年度の計画を策定しているが、これは「過去の自組織」との比較に過ぎない。外部環境の進化のスピードは激しく、その妥当性を検証する手段としては十分とはいえない。特に、長年安定した運用を続けてきた組織ほど、現在のコスト構造や人員配置を最適と誤認しやすく、徐々に環境の変化から不適合を起こす“ゆでガエル現象”に陥りやすい。このような状態では、現場の担当者が献身的に業務を遂行していても、組織全体としては市場標準から大きく乖離した非効率を内包している可能性がある。
人が健康診断で血圧やコレステロール値を全国的な平均データや臨床指標と比較するように、組織もベンチマークによる評価を通じて予算と体制を測定する必要がある。例えば、IT予算全体に占める維持保守費と新規投資費の比率や、売上高に対するIT費用の割合などを同規模・同業種の他社と比較することが出発点となる。市場データに基づく評価は、内向きの視点では見えにくい「リソース配分の歪み」を可視化することができる。この把握こそが、健全な組織へと歩みを進めるための最初の、そして最も重要なステップとなるのである（図1）。