企業が持続的な成長を遂げ、競争市場において優位性を確立するには、他社に容易に模倣されない独自の強みを築くことが不可欠である。時代の変遷とともに活用すべき経営資源が移り変わるなか、適切にその変化を捉えて適応し、自社の競争優位性を築くことが求められる。
企業の活用する経営資源は、時代とともに緩やかにそのスコープを拡張してきた。今日の企業の競争優位の源泉は、有形資産（設備資産、土地・建物、製品・原材料など）と無形資産（ブランド、組織カルチャー、情報・データなど） の組み合わせによって形成される。そして、その方向性は、変化への柔軟性が高く、より仮想的な資源（＝無形資産）であるデジタル資産に向かっている（ITR Review『変遷する競争力の源泉』R-224101）。特に近年は、デジタル技術の進展に伴い、データとAIの活用が企業の競争力を左右する重要な要因となっている。
では、実際に企業が競争優位の源泉と考えている経営資源は何だろうか。また、それらは業績や業種とどのような相関関係がみられるだろうか。本稿では、上記のITR Reviewレポートの続編として、企業のエグゼクティブ（経営者、取締役・執行役員）を対象に行った調査結果に基づいて考察する。