ITRでは、首都圏および関西圏の100人以上の企業を対象に、在宅勤務の実施状況を定期的に調査している。今回は、コロナ禍が長期化するなかで企業の在宅勤務の実施率がどのように変化しているかに着目する。
| 調査名 | 都市圏における企業の在宅勤務実態調査 |
|---|---|
| 実施期間 | 2020年9月11日～9月24日、2021年1月25日～1月29日 |
| 調査方法 | ITRの独自パネルを対象としたインターネット調査 |
| 調査対象 | 首都圏（4都県）と関西圏（6府県）の従業員100人以上の組織に勤務する国内企業に勤務するIT担当者 |
| 有効回答数 | 1,188件（2020年9月調査）／1,287件（2021年1月調査） |