製造業では、IoT、スマートファクトリーなど、ものづくりのデジタル化に向けた投資が活性化している。しかし、ものづくりデジタル革新において必須となる製品ライフサイクルを統合するBOMの構築は、多くの企業にとっていまだハードルの高い課題であり、システム刷新の方向性やスコープを定め切れていない場合が多い。企業は、統合製品データベース構築に向けたシステム化構想を早急に策定し、実行していくべきである。
企業のIT投資が活性化してきており、デジタライゼーションに対応するための新たなシステム化の検討が進められている。なかでも、製造業は、IoTやスマートファクトリーなど、ものづくりデジタル革新の実現に向けた取り組みに加えて、レガシー化した基幹システムの刷新やBOMの統合などが、いよいよ避けて通れなくなってきており、投資案件が大型化しているケースが多い。
経営者は、レガシーシステム刷新の目的や必要性は理解しているものの、自社のシステム化の方向性や選択肢が適切なのか、大きな投資額に見合う価値があるのかの判断で悩みを抱えてもいる。設計BOM（E-BOM）、製造BOM（M-BOM）など、ものづくりの根幹を担うデータベースの統合はその典型であろう。製造業にとってBOMの統合は積年の課題でありながら、製品ライフサイクル上の分断を解消し、統合製品データベースを構築できている企業はほんの一部に過ぎない（ITR Insight 2013年秋号「企業力強化に向けたPLMのシステム化構想」 #I-313102）。
ITRでは、短中期的に企業が注目すべきIT戦略テーマと将来予測を「ITR注目トレンド」として毎年公表しており、2018年は、「ビジネスの開発と遂行」「人材と組織の変革」「テクノロジの高度活用」の分野で総12個のIT戦略テーマを提起した（ITR Review 2018年1月号「2018年に注目すべきIT戦略テーマ」 #R-218011）。統合製品データベースは、「ものづくりデジタル革新へ向けたライフサイクル管理の確立」の最重要キーワードであり、ものづくりデジタル革新の要といっても過言ではない。しかしながら、「2022年までに大手製造業の20%が統合製品データベース構築に着手する」との予測には、残る8割は検討を先送りするのではないかという危惧を内在している。