ITによるビジネスへの直接的な貢献やデジタルイノベーションの重要性が叫ばれる中、こうした取り組みに対する企業の組織体制、制度・プロセス、人材・スキルは整っているのだろうか。本稿では、調査結果をもとにITを活用したイノベーションに向けた備えの重要性について述べる。
ITによるビジネスへの直接的な貢献やデジタルイノベーションへの期待が高まっているが、こうした取り組みを推進するためにはIT部門だけでなく、経営者や事業部門を含む全社的な組織体制、認識、制度・プロセス、企業風土、人材・スキルについて大きな転換が求められる。現時点においてこうした備えは整っているのだろうか。ITRでは、2014年11月に従業員100人以上の企業で経営企画、事業企画、営業企画、IT企画に関する業務に携わる従業員に対して調査を行った。
ITRでは、ITを活用したイノベーションについて「働き方・組織運営の変革」「顧客関係・マーケティングの変革」「新規事業創造やビジネスモデルの変革」の3つの方向性を示している（ITR Review 2014年9月号「デジタルイノベーションの潮流」#R-214091）。まずは、3つの方向性に対する組織体制について確認した（図1）。それぞれの変革を推進する組織があるかについては、「ややあてはまる」を含めると概ね半数以上が該当する結果となった。3つの方向性のなかでは、「働き方・組織運営の変革」を推進する組織が最も多く存在する結果となった。
また、イノベーションの3つの方向性の重要性に対する経営者、事業部門およびIT部門の認識についても、すべてにおいて概ね6割が「ややあてはまる」以上の回答を寄せている（図2）。特に、経営者と事業部門は他の2つよりも「新規事業創造やビジネスモデルの変革」を重要と認識する傾向が強い。