2015年2月3日、SAP社はR/3以降、実に23年ぶりとなる新製品「SAP Business Suite 4 SAP HANA（以下S/4HANA）」を発表した。S/4HANAは、R/3がメインフレームからクライアント／サーバへのテクノロジ変換点に登場して大成功した時の再来となり得るだろうか。本稿では、企業がS/4HANAを評価するにおいて、見逃すべきではない本質的な特徴について述べる。
SAP社は、2014年10月14日に、SAP ERPならびにBusiness Suiteの保守期限を2025年までに延長することを発表していた（ITR Review 2015年1月号「大転換期のERPビジネス」 #R-215012）。この発表はやや唐突ではあったが、同社の保守期限延長は過去何回か行われているため大きな驚きではなかった。従前の保守期限であった2020年を前提に、すでにアップグレードを計画していた企業にとっては肩透かしでもあったろうが、長期のIT計画を見直す契機とできた企業もあろう。しかし、新製品に関する公表が一切ないままの保守期限延長発表であったことに、市場も同社製品導入企業も失望を感じたというのが偽らざる心境ではなかったか。1992年のR/3発表以降、mySAP.com、SAP ERP 2004、2005、SAP ERP 6.0といった名称変更を繰り返しつつ、Business Suite群（CRM、SRM、SCM、PLM）や、NetWeaverおよびインメモリ・データベースHANAなどによる拡張がなされたといっても、次世代製品の発表が先送りされ続けてきたからである。
しかし、S/4HANAの発表から2ヵ月遡る2014年12月9日に提供が開始された新会計製品SAP Simple Financeが、S/4HANAの原型であったことが後に明らかとなる。さらに、SAP Simple Financeは、2014年6月3日から4日にかけて米国で開催されたイベントで概要が明らかにされていた。SAP社は、かなり慎重にS/4HANAの正式発表までの段階を踏んだと見るべきかもしれない。