サーバ／ストレージ機器は個別に保守契約を結ぶのが一般的であるが、インフラ保守のプロセスを包括的に委託可能な「包括保守サービス」の利用価値が高まっている。オンプレミス環境のインフラ品質改善へ向けて、あるいは維持コストの適正化へ向けて、導入を検討することが推奨される。
企業におけるクラウドサービスの採用が加速度的に増えているが、サーバ／ストレージ機器の設置規模で見た場合、現状では主流は依然としてオンプレミスで保有する形態である。そのため企業は、ハードウェア保守のプロセスから解放されることはなく、インフラ維持コストとして積み上がる保守費用を切り離すことができない。このような保守に関わる負荷を多くの企業は認識しているが、大々的に保守の改善を行う例は稀である。ハードウェア保守は、開発プロジェクトに含めて検討される傾向が依然として強い。また、サーバ機器ベンダーがその契約先となるのが通例となっている。
IAサーバの保守ベンダーについて調査を行った結果、いずれのメーカーにおいてもおおよそ過半数がサーバ機器ベンダーと保守契約を結んでいることが明らかとなった（図1）。また、そうでない場合も、一定比率はサーバ機器ベンダーの子会社の保守を利用するとの結果となった。総じて、外部のベンダーあるいは保守・SI会社を利用するケースは比較的少数派となっている。