国内ERP市場に大きな変化が起こっている。ITRが2019年以降実施している同市場の製品・サービス別の詳細な調査によってもその傾向が鮮明に確認できる。基幹系システムのクラウド化は2019年から本格化しており、少なくとも2030年までの10年間にわたり、注力され続けるだろう。企業は、次の10年を見据え、ERPの真の価値を実現できるよう、モノとカネが同期できるシステムを強化していくべきである。
レガシーシステムの刷新や、グループ共通およびグローバル展開などのシステム整備に向けて、基幹系システムのクラウド移行への注力が続いている。ITRが2001年以降毎年継続している『IT投資動向調査2024』の2023年秋の調査結果を見ると、DX成果を獲得している企業のうち、66％が2024年度は「基幹系システムのクラウド化の実践」に取り組むと回答した（ITR Insight「『IT投資動向調査2024』から紐解くIT投資とDXの成果」I-324013）。
主要なIT動向として「基幹系システムのクラウド化の実践」を調査項目に含めたのは、2019年に発刊した『IT投資動向調査2019』が初めてであった。その時点では、同項目が初登場ながら、「全社的なデジタルビジネス戦略の策定」に次いで2位にあがったが、それ以降も『IT投資動向調査2025』に至るまで、DXへの取り組みに次いで2位のポジションを6年間継続している。『IT投資動向調査2019』以前も、基幹系システムのクラウド化に関連する動向は調査していたが、「既存システムのクラウドへの移行」といった広範な動向で捉えていた。この、ややインフラ的な調査項目を基幹系システムに特定して調査を開始したのには理由がある。