EDIは、1980年代に大企業の企業間情報ネットワークとして登場し、発展してきた。しかし、2024年に入ってISDNサービスの廃止や電子帳簿保存法の完全義務化が実施されたことで、改めて従来型EDIを維持する難しさを認識し、クラウド移行などプラットフォームの見直しのきっかけとなった。本稿では、これらの環境変化を受け、今後EDIが企業情報システムとしてどのような役割を果たすかについて考察する。
NTT（東日本／西日本）が提供するISDNの「ディジタル通信モード」が2024年1月にサービスを終了したことから、同サービスをEDIに利用していた企業はインターネットEDI手順への変更を進めてきた。また、時期を同じくして、電子帳簿保存法の完全義務化によって電子媒体での送受信や保存が必須となったことから、取引情報を郵送やFAXなどでやり取りしていた企業も、EDIで送受信したデータの保存やデータ種別の拡大などが必要となった。これまで変化の少なかったEDIであったが、外部のインフラの変化や法対応など、維持の難しさに改めて気づいた企業も多いと推測する。
また、このような外部環境要因だけではなく、関連ハードウェアやミドルウェアの老朽化やサポート切れや、運用スキルを持つ社内の人材や業務委託する社外の人材も限られているという状況がある。企業のIT部門は、EDIのような長期安定型のシステムが冒頭にあげた外部環境要因によって見直しを余儀なくされる場合があることを想定しておかねばならない。
これらに加えて、企業での各種業務システムのクラウド移行も、EDIの見直しを後押ししている。昨今、レガシー化したオンプレミスシステムのSaaSなどへの移行が活発に行われている。EDIもこの動きに追従しており、EDI支援ソリューションを提供するITベンダーは、主流であったオンプレミス型のEDIシステムから、クラウドプラットフォーム上で提供されるEDIサービスへの転換を進めている。