コロナ禍が収束に向かうなかで、それまでのオフィスをより柔軟なかたちにリニューアルしようとする企業が増えている。オフィスワークとリモートワークが混在するハイブリッドワークが定着しつつある今、柔軟なオフィス活用を推進するためには、テクノロジを活用したワークプレイス管理が不可欠となる。
人々の生活様式に多大な影響を及ぼしたコロナ禍がようやく収束に向かいつつあるなか、企業勤務者の働き方にも変化が生じている。ITRが毎年7月に実施している調査によれば、在宅勤務を行わずオフィスや職場に毎日出勤して働く人の割合は、コロナ禍初期の2020年が38％であったのに対して、2023年には56％と半数を超える水準にまで増加した。オフィスに集う機会が増えたことにより、組織が活気づいたと感じている人も少なくないであろう。
とはいえ、オフィス環境がコロナ禍前にただ戻っただけかといえば、決してそうではない。コロナ禍後の変化を象徴するのが、個人席を固定しないフリーアドレス型オフィスの採用である。前述の調査では、勤務先の企業・団体がフリーアドレス席を採用している割合も定点観測しているが、2023年の値は過去最高の28%に達した（図1）。これは、コロナ禍前の2019年の約2倍に相当する。
座席のフリーアドレス化は、従業員のオフィスの滞在時間にばらつきが大きいような組織では、スペース効率の向上と賃料などの固定費削減の手段として従来から採用されてきたが、コロナ禍を経た今日においては、その目的も多様化している。新たに注目されるようになったフリーアドレスの価値としては、以下のようなものがある。
在宅勤務が当たり前に行えるようになったからこそ、自宅や外出先などでのリモートワーク環境では得られない快適な職場環境を提供しようとする企業が増加し、その一環として、フリーアドレスが採用されていると見ることもできる。