コロナ禍において、業務継続のために活用が普及したリモートワークは、行動制限が緩和された以降も継続する企業が多いと予想される。そして、リモートワーク環境下で課題となるのが従業員間の知識ギャップである。本稿ではリモートワークで課題となる知識ギャップを、オンラインツールを活用して効率的に解消する方法について解説する。
コロナ禍において、働く場所と時間の選択肢を増やし業務の生産性を向上させたテレワークは、行動制限が緩和された以降も継続する企業が多いと予想される。しかし、その推進形態は変化し、部門や職場の特性に合わせ各従業員がテレワークと出社を選択できる働き方を採用する企業が増加すると見られている。2022年5月から6月にかけて、ITRが従業員数5,000人以上の大規模民間企業と、教育・公共機関の勤務者を対象に実施したアンケート調査（有効回答738件）においても、今後想定される働き方として、リモートワークとオフィス勤務を組み合わせたハイブリッドな勤務形態を採用する企業および団体が全体の半数を占め、リモートワークを今後も継続する企業が多いことがわかった。企業がリモートワークを推進する目的も変化している。コロナ禍における行動制限下では、リモートワークはBCP対策として推進されてきた。しかし、現在は感染予防対策よりも、従業員の働きやすさ重視へと変化している。したがって、部門や職種の特性に応じて、各従業員がリモートワークか出社を選択できる方式を採用する企業が今後さらに増加すると見られる。