「デジタル」と「変化」が前提となる時代で企業が生き残り、成長を続けるためには、ビジネスとマネジメントの構造を変革しなければならない。そのためには、持続可能性と回復力を具備した再構成可能な構造にすることが求められる。
変化という言葉が昨今の経営やビジネスを支配しているといっても過言ではない。もはや、自社製品の半年後の市場価格さえ予測できないばかりか、異業種からの市場参入、顧客の嗜好の劇的な変化、競合企業同士の合併、主要原材料の不足や価格高騰といった自社の経営を揺るがすような大変動を予見することすら不可能になっている。デジタル化の潮流は、これらの変化のスピードをさらに加速させる。現在のような予測困難な不確実性の高い環境のなかでビジネスを成長させていくためには、環境変化に対する適応力が最も重要であり、荒波のなかでも倒れることなく進み続ける「持続可能性（サステナビリティ）」が必要となる。また、新型コロナウィルスの感染拡大や、原油価格の高騰といったビジネスに大きな影響を及ぼす環境変化によって大きな打撃を受けたとしても、そこからいち早く立ち直ることができる「回復力（レジリエンス）」が求められる（図1）。例えば、海外からの部材調達が困難となった際に、即時にサプライチェーンを組み替えて、国内調達に切り替えられるような能力を備えておくことである。
DXによって、デジタルを駆使した仕事と働き方、データドリブンな意思決定、多様な人材と柔軟な組織運営、創造的な挑戦を促進する組織カルチャーといった新たな企業像を実現することは、持続可能性と回復力を向上させるための取り組みにほかならない。コロナ禍で経験した物理的な活動の制限が、企業におけるデジタル化への対応力の差を浮き彫りにしたことは記憶に新しいが、このような不測の事態はいつでも起こり得ることを前提に、企業は事業や組織運営の構造を組み立てておかなければならない。