コロナ禍は人々の生活様式を大きく変えたが、その変化は当然、働く環境にも及んでいる。今後、パンデミックのリスクが低減したとしても、一度変化した環境が即座に元に戻るとは考えにくい。本稿では、企業の働き方に関わる環境の変化をデータで示すとともに、IT部門に求められる役割を考察する。
ITRでは、独自調査で協力を求めるパネルユーザーの最新動向を把握することを目的に、年に1度、毎年7月に国内企業の勤務者を対象とした大規模なアンケート調査を実施しており、有効回答者は毎年3万件を超える。調査項目は、勤務先組織の業種や規模、担当業務など多岐にわたるが、そのなかでは働き方にまつわる勤務先組織の取り組み状況や各種ITツールの利用状況などについても問うている。
以下では、コロナ禍の前後で、国内企業の働き方に関わる取り組みがどのように変化したかを確認するために、2019年7月と2021年7月の調査結果を比較してみることにする。
まずは、国内企業の働き方に関わる取り組みから見ていくことにする。図1では、主に勤務時間と場所に関わる制度の採用状況についての動向を示した。
コロナ禍の影響として、多くの人が真っ先に想起するのはテレワーク（在宅勤務）の一般化であろうが、それは調査結果でも明確に裏づけられた。勤務先組織が「テレワーク制度を導入している」とした人の割合は、2019年調査では20％であったが、2021年調査では2.5倍を超える55%に達した。「在宅勤務制度を導入している」とした割合もほぼ同水準の伸びを見せた。
その他、テレワークや在宅勤務ほどの伸びではないが、勤務時間のフレックスタイム化や座席のフリーアドレス化など、働く時間や場所の制限をなくす取り組みも着実に進展していることがわかる。そうした動きを受けて、「ペーパーレス化推進のための具体的な活動が行われている」とした人の割合も10ポイント上昇した。