新型コロナウイルス感染症の拡大により対面での営業が困難となり、多くの企業がWeb会議システムを利用した営業活動（商談）のオンライン化を推進している。こうしたなか、見込客との商談機会が増加し、商談スキルの底上げ支援機能を有するオンライン商談システムの市場が拡大している。本稿では、汎用的なWeb会議システムとの差別化を進めるオンライン商談システムの動向について考察する。
コロナ禍で対面営業が困難になったことで、オンライン商談システムを導入する企業が急速に増えている。ITRが実施した『IT投資動向調査2021』（2020年8月～9月調査）では、コロナ禍におけるDX関連の緊急施策などの実施状況を分析している。そのなかで、コロナ禍での営業活動（商談）のオンライン化への取り組みは、4分の1の企業が「コロナ対応のために実施し、すでに完了」、約2割が「取り組み中または3ヵ月以内に取り組む予定」とした（図1）。
図1に関して注意が必要なのは、「営業活動（商談）のオンライン化」としていることから、その製品・サービスとしては、社内外でのコミュニケーション手段として利用しているWeb会議システムと、営業・商談に特化したオンライン商談システムが混在していると考えられる。ITRではこれらを区別し、市場調査レポートを発行している。2021年1月に発行した『ITR Market View：SFA／統合型マーケティング支援市場2021』によると、オンライン商談システム市場の2019年度の売上金額は13億円、前年度比132.1％増の急速な伸びを示した。また、2020年度も同176.9％増と急成長を見込んでいる。新型コロナの収束後もニューノーマルな働き方としてオンライン商談はある程度定着すると予測されることから、2024年度の市場規模は135億円、CAGR（2019～2024年度）は59.7％の高い伸びを予測している。