コロナ禍を受けて、内線の見直しを行う企業が増えている。見直しにあたっては、現在自社で採用している内線テクノロジや利用状況に合わせて構想化や設計を行うべきではない。企業内／企業間コラボレーションの重要な要素として次期内線システムを考え、自社の次世代企業ネットワークの実現ロードマップのなかに位置づけて検討／導入を行うことが重要である。
コロナ禍を受け、企業ネットワークを取り巻く環境が大きく変わってきている（図1）。かつては許可された一部の社員だけが利用していたテレワーク環境に対して、全社員がいつでも利用できるようにする必要が生じている。社内外とのミーティングは対面が基本であり、海外や遠隔地との連絡にリモートミーティングを行うのが基本であったが、いまや1日に数回リモートミーティングを行う社員も珍しくない。SaaSをはじめとするクラウドも、かつては営業や経理などの限られた部門の利用が主であったが、いまや全社員が常時利用する企業も多い。また、これまで業務に利用するデバイスはPCが主体であったが、テレワーク環境において私物スマートデバイスの利用を許可する企業が増えてきた。このような動きはコロナ禍前にも見られていたが、この未曾有のパンデミックが強力に後押ししたといえよう。
出勤社員の激減を受けて、オフィスの縮小や移転を実施または計画している企業も多く、企業ネットワークの再構築を検討する企業が増えている。これまでの企業ネットワークは全社員がオフィスに出社し、対面でミーティングを行うことを前提としていることから、図1に示した状況への対応は極めて困難な構造となっている。