デジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みに対して、IT部門がどのような姿勢で臨むべきかについて普遍的な解はないが、無関係でよいというものではない。IT部門は自社のDX推進に対してどのような役割を果たすかの方針を明確化し、社内周知することが求められる。
IT部門のDX方針について考える前に、その前提としてまずはDXに関わるシステムの特徴について整理しておきたい。ここでは、議論をシンプルにするために、あえて従来の一般的な業務システムをSoR（Systems of Record）、DXのためのシステムをSoE（Systems of Engagement）と単純に表現することとする。
SoRは、事前に要件を確定することができ、既知で成熟した技術を活用することが多いため、ユーザー企業とSIベンダーなど外部企業との役割は明確に分担でき、一括委託やアウトソーシングが可能なものが多い。一方で、SoEは、要件の面でも技術の面でも不確定要素が多く、試行錯誤を繰り返しながら実装していく必要があり、機動性と柔軟な対応が求められることから内製化および自社運営が適していると考えられる（図1）。