コロナ禍でのさまざまな行動制約は、テレビ会議などのIT活用が企業活動における重要な位置づけであることを改めて認識させた。企業のIT対応は短期的な方策にひと段落をつけ、今後はアフターコロナを見据えた新たな戦略の構築が求められる。本稿では、今回の新型コロナウイルス感染防止への対応が企業のIT部門担当者にどのような気づきをもたらし、今後のIT部門の組織戦略にどのように反映していくべきかについて考察する。
ITRではコロナ感染対策の緊急事態宣言下である2020年4月24日から27日にかけて「コロナ禍の企業IT動向に関する影響調査」を実施した。同調査では、自社のIT戦略の遂行（デジタル化の進展）への影響については、約7割の企業が「大いに加速すると思う」または「やや加速すると思う」と回答し、企業活動におけるITの重要性があらためて確認された（ITR リサーチペーパー「コロナ禍の企業IT動向に関する影響調査」2020年5月発行、#-C20050131）。デジタル化の進展に向け、Web会議システムの製品・サービスの選定から、ネットワーク・セキュリティ環境の整備、在宅勤務用端末の増設、各所で発生するボトルネックの解消、利用者教育など、IT部門担当者のさまざまな対応が発生したと思われる。
今回多数の課題に直面し、ビジネスを継続させた実績は、携わった担当者には非常に重要な経験となっただろう。今後も刻々と変化するビジネスの状況において、IT課題の解決には柔軟な対応とスピードが求められる。コロナ対策の緊急対応がひと段落した今、改めてIT部門自体の戦略課題を見直し、組織体制や人材育成、さらには働き方までを含め整備するタイミングであると考える。