デジタル技術を活用したイノベーションの創出やデジタルビジネスの推進のために、組織や担当者を設置する動きが活発化している。こうした取り組みを成功に導くためには、組織ミッションを定義し、役割や権限を明確にすることが求められる。また、IT部門はこうした活動に対してどのようなスタンスで臨むのかについて明確な方針を示さなければならない。
ITやデジタル技術を活用したビジネスイノベーションや新規ビジネスの創出への取り組みとしてタスクフォースを立ち上げたり、専門組織を設置したりする動きが見られる。その形態としては、IT部門内にデジタルイノベーションの創出を担う小規模なチームまたは担当者を設置する、事業部門が主体となる、あるいは、これらとは別にデジタルイノベーションを推進する専門組織を設置するなどいくつかのパターンがある（ITR Review 2017年1月号「デジタルイノベーションへの意識と体制」#R-217015）。
こうした動きは始まったばかりであり、これらのどの形態が良くて、どれが悪いというものでもなく、ビジネスにおけるITとの親和性や業種によっても適合する形態は異なる。しかし、社内各部門から精鋭を集めたタスクフォースを結成するなどの取り組みにおいて、推進メンバーが従来業務との兼務である場合は、メンバーが多忙である、権限が与えられていない、既存事業部門の協力が得られないなど、さまざまな理由によって活動が停滞する状況が散見される。やはり、本気でイノベーションを推進しようと考えるのであれば、専任のメンバーを置き、明確な組織ミッションと目標を与えることが有効と考える。