「モビリティ（機動性、移動性）の向上」というテーマは、近年、企業のIT施策における重要度を増している。このテーマは外勤スタッフだけが対象となるのではなく、業務時間の多くをオフィス内で過ごすような従業員にとっても、今後考慮すべき課題になる可能性が高い。本稿は、直近に実施した調査結果を基に、オフィスワーカーにとってのモビリティの価値を考察する。
国内企業において、モバイルPCやスマートデバイスを従業員に利用させる取り組みは、もはや珍しいものではなくなった。ITRが2014年10月に実施したIT投資動向調査では、テクノロジ分野の投資増減指数の上位2項目を「タブレット」と「スマートフォン」が占めるとともに、「無線LAN」や「リモートアクセス」といったネットワーク・インフラに関わる項目に対する投資意欲も高いことが示された（ITR Review 2015年1月号「攻めの姿勢が問われるIT部門」#R-215011）。
このように、新しいデバイスによって「モビリティ（機動性、移動性）」を手にする従業員の割合が増加し、それに伴って柔軟なネットワーク環境の整備が求められるなかで、業務時間の大半をオフィス内で過ごすオフィスワーカーを含め、クライアント・デバイスの配備のあり方を再検討しようという動きも出始めている。
通常、モビリティに関する議論では、営業スタッフやフィールドワーカーなど、オフィス外で働く従業員を対象とすることが多いが、業務時間の多くをオフィス内で過ごすオフィスワーカーであっても、会議や打ち合わせで自席を離れる時間帯が存在する。また、昨今は座席のフリーアドレス化などによってそもそも「自席」という概念自体を取り去る企業も存在する。さらに、Windowsタブレットの登場などにより、PC、タブレット、スマートフォンといった端末間のフォームファクタ（形状による特性）の差異が小さくなったことで、クライアント端末の配備計画そのものにも見直しが求められつつある。