ワークスタイル変革は、デバイスやツールの導入だけで実現できるわけではなく、組織運営方法や人事制度など改革が必要となることが多岐にわたることから、その推進主体があいまいになりがちである。一方で、次世代のワークスタイルにおいてIT活用が重要な役割を担うことは疑いようがなく、IT部門に能動的な姿勢が求められる。
2013年10月にカリフォルニア州で開催されたConstellation Research社の年次コンファレンス「Connected Enterprise 2014」では「将来の働き方」（Future of Work：FoW）が主要テーマのひとつとなっていた。CIOやIT部門向けのコンファレンスであるにもかかわらず、FoWのセッションの登壇者3名のうち2名は人事・人材開発部門の責任者であり、参加者も人事部門や経営企画部門の責任者が多かった点に驚かされた。これは、日本では見られない光景といえる。
次世代のワークスタイルにおいてIT活用が重要な役割を担うことは疑いようがない。しかし、本当の意味でのワークスタイル変革は、デバイスやツールの導入だけで実現できるわけではなく、組織運営方法、意思決定プロセス、会議のあり方、人事評価制度、雇用・就労形態などに関する制度・ルールなど改革しなくてはならないことが多岐にわたり、オフィススペースや設備・什器にも影響が及ぶ。いうまでもなく、IT部門だけで変革を実現できるものではない。一方で、日本の企業において「将来の働き方」を考えている人事部門や経営企画部門がどれだけあるといえるだろうか。テーマが幅広く、管轄部門や利害関係者が多岐にわたることから、ワークスタイル変革の推進主体はあいまいになりがちと言わざるを得ない。