スマートデバイスの普及やデジタル化の進展を受けて、多くの企業においてワークスタイル変革が重要なIT戦略テーマのひとつとなっている。一方で、現時点においても各々の従業員は異なるワークスタイルで業務を遂行しており、デバイスやコラボレーション環境へのニーズも多岐にわたる。変革の第一歩として現状のワークスタイルを分析し、将来の働き方を見据えて目指すべき姿を描くことが求められる。
これまでも多くの企業において、ペーパーレス化、会議の円滑化やテレビ会議の導入、フリーアドレスの実施、電話のIP化、コミュニケーション活性化のためのグループウェアや社内SNSの展開など、働き方やその環境を見直すプロジェクトは長年にわたって推進されてきた。そして「ワークスタイル」という単語を冠した書籍は1990年代から多数出版されている。しかし、依然としてホワイトワーカーの生産性向上やオフィス環境の改善に対する取り組みは道半ばといわざるをえない。
一方ここにきて、PBXの更新期およびスマートデバイス導入を契機としたUC（ユニファイド・コミュニケーション）環境の見直しの動きが活発化している。また、多くの企業において雇用のダイバーシティ、ワークライフバランスの健全化、組織のトライブ化への対応（ITR Review 2013年6月号「未来型組織を支える企業ITとは」#R-213065）が迫られている。さらに、タブレット端末、クラウド型PBX、ビデオチャットやライブミーティング、オンラインストレージといった新たなコミュニケーションやコラボレーションの手段を提供する技術が矢継ぎ早に台頭してきている。いうまでもなく、これらの機器やサービスを導入するだけでワークスタイルを変革できるわけではない。しかし、こうした技術革新と企業のニーズの高まりを受けて、積年の課題であるワークスタイル変革を検討するに、機が熟したといえるのではないだろうか。