国内企業の多くが自社IT基盤再構築の重要性を認識している。しかしその実現は容易ではない。IT基盤はすべてのシステムに関係するうえに、IT基盤刷新で得られる効果や刷新しないことによるリスクが経営者やユーザー部門に理解しづらいためである。IT部門は次世代IT基盤の構築により、自社ビジネスに貢献するITシステムの実現を目指すべきである。
メインフレームからオープンシステムへの移行、いわゆるダウンサイジングが行われて以来、国内企業のシステムは分散システムが中心となった。業務または機能ごとにサーバを構築し、サーバ間連携を用いて企業全体のシステムを遂行するという思想である。オープン化が進むにつれて、企業が利用するサーバの数は飛躍的に増え、自社保有のサーバ数が数百台にまで上る企業は珍しくなくなった。このような膨大な数のサーバを運用することは容易ではないために、仮想化技術を用いたサーバ統合が盛んとなった。仮想統合により、物理的なサーバ数は減少したが、論理的な数は変わっていない企業がほとんどである。このような状況にある国内企業のITシステムにおいては、IT基盤をいかに整備／再構築するかが重要なテーマとなっている。
図1に主要なIT動向に対する国内企業の重要度を示した。企業規模にかかわらず、「IT基盤の統合・再構築」をあげる企業が圧倒的に多い。この傾向は過去3年間続いており、特にこの2012年の調査では前年の調査結果から大きく上昇し、2位の「ビジネスプロセスの可視化・最適化」以下を大きく引き離している。