ITが経営に十分貢献できず、IT導入プロジェクトの開発遅延や予算超過もあとを絶たない企業が多い。そうした企業では要件定義のあり方に対して問題意識を持っているが、全社的に十分な取り組みが行われているところは少ない。要件定義の進め方などに関しては図書や資料が数多く公開されており、本稿ではその中から参考になると思われるものを紹介するとともに、BABOKの有効性について論じる。
ITR Review 2013年9月号「要件定義のあり方を変えよ」（#R-213095）では、要件定義の対する問題意識とそれが不十分になっている原因を探った。ITRが実施した情報システム子会社を含むユーザー企業のIT部門200名に対するアンケート結果で、問題意識をもっていたり、何らかの取り組みを始めている企業が90%を超えていた。しかし、要件定義を効果的に進めるための社内手続きや手順などについて全社的な取り組みをしている企業は非常に少なく、要件定義工程で最も重要と考えられる合意プロセスと承認ルールの明確化でさえ全社的な取り組みをしている企業は20%程度しかなかった。また、多くの企業で「要件定義の進め方の標準化が難しい」「要件定義に関する経験や教育の場が少ない」「要件定義に関するノウハウ集がない」と答え、いまだ手探り状態にあることが明らかとなった。