企業の多くのプロジェクトでは、開発の遅延や予算の超過があとを絶たないが、昨今の経営状況の厳しさから、いつまでも許されるはずはなく、IT部門としての信頼を回復するためにも何らかの手を打たなければならない。今回ITRが実施した要件定義に関するアンケート調査の結果から、その原因を探り、課題を整理する。
図1は、ユーザー企業で要件定義作業に携わったことがある200人に対して実施したアンケート調査結果である（2013年6月）。要件定義の進め方に「特に問題意識はなく何も動きはない」は9.0%だけで、残り91.0%が問題意識を持っていた。「問題意識はあるが、特に動きはない」が33.5%、「問題意識はあるが、仕方がないと諦めている」は16.5%で、問題意識を持ちながらも何の手も打たれていない企業が半数に上った。これらの企業では今後も当分は何ら改善が行われることはなく、各プロジェクトで毎回何らかの問題を起こすことが予想される。これに対して、「IT部門または情報システム子会社で改善を検討している」が27.0%、「IT部門または情報システム子会社とベンダー企業で改善を検討している」8.5%と、合わせて35.5%の企業でIT部門を中心に何らかの改善施策の検討が行われていた。