近年のサイバー・セキュリティにおいては、ベンダー側が検体情報を持たない「未知のマルウェア」からの被害をいかに防ぐかが課題となっている。従来型のアンチウイルス製品では対処できないこの種のマルウェアに対応するための技術として注目されるのが「サンドボックス」と呼ばれる技術である。
サイバー攻撃の脅威が一般の人々の間にも広く共有されるようになるなかで、国内企業において攻撃に備える動きが活発化している。セキュリティ・ポリシーや社内の文書保護規定の見直しといった組織的な取り組みももちろんだが、2012年から2013年にかけて「標的型攻撃対策に特化した製品・サービスの導入を検討する」という企業が増加している。
ITRが一般社団法人日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）と共同で2013年1月に実施した調査結果によれば、標的型攻撃対策に的を絞った製品／サービスの利用は、すでに従業員数1,000人以上の大企業では進んでおり、今後実施を予定している企業の割合も高いとの結果が示された（図1）。