ソーシャルメディアの急速な浸透は、コンシューマー市場だけでなくビジネスにおいても、その影響力を強めている。そして、社内コミュニケーション／コラボレーションにおいても、ソーシャルテクノロジを活用しようという機運が高まっている。本稿では、ソーシャルテクノロジが再び注目される背景と、ベンダー動向について述べる。
ソーシャルテクノロジというと多くの人が最初に思い浮かべるのは、TwitterやFacebookといったソーシャル・ネットワーク・サービス（以下SNS）であろう。ソーシャルテクノロジには明確な定義はなく、その概念や範囲は広範にわたるが、定義するとすれば、「主にインターネットを通じて利用される、不特定多数のユーザーが他のユーザーとつながりを持ち、情報の発信・共有などのコミュニケーションを行うこと、または、それを実現するための技術などの総称」といえよう。国内におけるソーシャルテクノロジおよびそれを利用したサービスの歴史を振り返ると、2005年のブログ、2006年の国内最大であったSNSであるmixi、2007年のセカンドライフ、2008年にYouTubeなどで拡大したバイラルビデオ、2010年のTwitter、2011年のFacebookと、毎年のようにブームが起こっている。
こうしたSNSのコミュニケーション機能の特性を、企業内のコミュニケーションに活用することを目的として登場したのが社内SNSである。国内においてmixiブームであった2006年頃からWeb2.0時代の新たなコミュニケーション・ツールとして注目され、導入を検討する企業が急増した。しかしながら、導入検討および試験導入した多くの企業ではその有用性を見い出すことができず、本格展開したのはごく一部の企業で、一過性のブームとして捉えられていた感があった。しかし、TwitterとFacebookが世界的に急速に普及したこと、そして大手グローバル・コラボレーション・ベンダーがソーシャル機能に本格的に取り組みだしたことにより、再び、社内SNS導入の機運が高まってきている。