多くの企業では、エンタープライズアーキテクチャ（EA）は過去の遺物と認識されているかもしれない。デジタル変革を推進する企業が、デジタルデータを意思決定に活用するデータドリブン経営を欠かせざる目標とするなか、企業は、今こそ自社に適したアーキテクチャマネジメントの実践に取り組むべきである。
図は、ITR Review 2008年10月号『企業ITアーキテクチャへの取り組み』（＃R-208101）から、あえてそのまま引用したものである。その執筆時点から15年経過したが、これを見ると、いまだ企業ITアーキテクチャの課題として一致するものが大半ではないだろうか。さらに遡れば、冗長、乱立、不統一、レガシーといったキーワードに代表されるこうした課題への対策として、通称“経済産業省EA（エンタープライズアーキテクチャ）”が発表されたのは2004年1月のことである。つまり、抜本的な解決がなされないまま、20年近く放置されている課題といってよいのではないだろうか。
多くの企業は、EAそのものを過去の遺物と認識しているかもしれない。しかし、デジタル変革を推進する企業が、一貫性あるデータを意思決定に活用するデータドリブン経営を欠かせざる目標とするなか、こうした無秩序やガバナンスが欠如した状態は致命的ともいえる。長年解決できない課題だからといって、触れられないブラックボックスのように放置されたままにしておくべきではない。
企業は、自社に適したEAを再考すべき時期に来ており、アーキテクチャマネジメントの重要性は今後再認識されていく、とITRでは見ている。