ITRでは、2025年度までに大企業の50％は、財務情報、非財務情報、および予算・収益情報を一元的に管理できる三位一体のシステム構築に取り組むと予測している。一方で、新たなサステナビリティ要件やビジネスのデジタル化で拡張すべきエンタープライズシステム機能も多く、適切な手法や方式の選択が求められる。
基幹系システム、または基幹（系）業務システムについての明確な定義は、ありそうで実はない。英語では、Enterprise System（またはApplication）と呼ばれることが一般的で、ITRではこれに倣っているが、古くはBackbone Systemと呼ばれていたこともあった。日本語の「基幹系システム」は、古い時代に意訳されて現在に至るのではないかと思われる。
例えば、基幹系システムを「企業のビジネス遂行で不可欠な主要業務を処理するシステムを指す」と定義しても、何も定義していないに等しい。ITRでは、図に示す「本社系」のシステムが狭義の基幹系システムで、広義には「業種特化系・事業系」を含むとしているが、業種や企業によっても定義は異なる。製造業を例にすると、本社系と生産系、販売・物流系を基幹系システムとするのが一般的であるが、昨今では研究開発系を含めることも増えてきている。一方で、本社系のなかではビジネスの商流に直接関係しない人事管理を基幹系システムに含めない場合があり、これは製造業に限らない。
多くの企業は、従来の事業や製品・サービス開発だけでなく、デジタル変革を進めながら新規事業や新規ビジネスの創出に取り組んでいる。本稿では、これまでの基幹系システムの定義を踏まえたうえで、企業は今後どのような変化を見越してエンタープライズシステムを強化していくべきかについて、確認していきたい。